ビットコインは、ブロックチェーンを活用した暗号通貨の一種である。
2008年に誕生したビットコインは、2017年に1BTCあたり200万円を超える急騰を記録し、話題となった。本記事では、今更聞けないビットコインの仕組みや歴史、既存アセットとの違いなどを詳しく解説する。


ビットコインの仕組み

ビットコインを理解するには、ブロックチェーンについて知っておく必要がある。
ブロックチェーンとは、複数のコンピュータによって分散管理されている記録台帳のことである。
ビットコインの取引履歴が無数に記録されているブロックが、チェーンのように連なっている様子からブロックチェーンという名称がついた。
ビットコインは、このブロックチェーンの仕組みによって正常に動作している。
またビットコインを他人に送金する際には、秘密鍵と呼ばれる証明書のような仕組みが必要になる。送金側は、この秘密鍵を使って取引に署名をする。
受取側は、秘密鍵とペアになる公開鍵を使用することで、その送金が正しいものであるかどうかを検証することができる。

図1:電子署名を図解したもの

ビットコインの歴史

サトシ・ナカモトによる発明

2008年10月31日、暗号理論に関するメーリングリストに、ビットコインの元となる論文が公開された。
ビットコインの発明者であるサトシ・ナカモトを名乗る人物は、この論文の中で、既存の電子通貨システムが抱える問題点を指摘した。
そして、ビットコインであれば既存システムの問題を解決できると証明したのである。
その後、2009年に公式クライアントソフトを開発し、ビットコインを動作させるために必要なマイニングが開始された。
サトシ・ナカモトは、2010年半ばごろまでビットコインの開発に注力していたが、現在は管理を他の人物に引き渡し、姿を消してしまっている。
ビットコインの生みの親であるサトシ・ナカモトの正体は、未だ不明となっており、世界中の人々の関心の的となっている。

既存アセットとの違い

ビットコインの仕組みや歴史について説明してきたが、ここで既存アセットとの違いについて解説する。

法定通貨との違い

ビットコインと法定通貨との大きな違いの一つに、発行主体の有無があげられる。
ビットコインは、特定の国や地域が発行しているわけではないため、世界中で利用することができる。
また、ビットコインには発行上限が定められている点も、法定通貨との大きな違いといえる。
ビットコインの発行上限は約2100万BTCであり、これはインフレ防止を目的として設定されている。

電子マネーとの違い

次に、ビットコインと電子マネーの違いについて説明する。
電子マネーも現金と同様、特定の発行主体が存在している。
そのため、電子マネーの価値や使用範囲は、発行主体によって制限されているのである。
一方のビットコインは、需要と供給によって価値が決まり、使用範囲も無限となっている。

ビットコインの問題点

一見するとすぐにでも普及が待たれるビットコインだが、問題点も多々抱えている。

ボラティリティが大きい

一つ目の問題点として、通貨として使うにはボラティリティが大きい点があげられる。
ビットコインの価格推移を見るとわかる通り、ビットコインはこれまで急騰と急落を繰り返してきた。
そのため、通貨として不都合なく使用できるようになるには、ボラティリティを小さくすることが求められるのである。

紛失リスクがある

ビットコインを管理するには、専用のウォレットが必要になる。
このウォレットを操作するには、先述した秘密鍵が必要になるが、この秘密鍵を紛失してしまうと、そのウォレットで管理していたビットコインを引き出せなくなってしまうのである。

取引所のリスク

各国の暗号通貨取引所は、ハッキングに対して万全なセキュリティ体制を整えようとしている。
しかしながら、完璧なシステムなど存在しないため、世界中で毎月のようにハッキング被害が発生しているのである。
ビットコインをはじめとする暗号通貨は、必ず自身のウォレットで管理し、取引所に預けたままにしないようにする必要がある。

ビットコインについて、改めて基礎から解説してきた。

現金や電子マネーとは異なる仕組みを持ったビットコインが、今後の社会にどのような変化をもたらしていくのか、注目していきたい。